35歳・年収500万円・子育て世帯の老後資金シミュレーション

このシミュレーションでは、35歳末時点の資産351万円から65歳時点の名目資産9,918万円への推移、65歳時点の実質資産6,345万円、90歳末時点の資産9,192万円を確認できます。年代別の資産残高と、退職後の取り崩しによる変化をグラフで追うことで、積立と運用の影響を把握できます。

このケースが参考になりやすいのは、30代後半で子育て世帯、住宅ローン返済中、現在の金融資産が200万円程度で、月4万円の積立を継続している方です。教育費と住居費の両立を前提とした資産形成の目安として、数値の推移を読み取ることができます。

手取り年収390万円に対し月4万円の積立を設定しているため、年間貯蓄額48万円が資産増加の基盤となります。住宅ローン月額約10万円と生活費36万円が同時に発生する前提のため、積立可能額が限定的な状態からスタートする結果に反映されています。

老後生活費を月20万円、年金年額175万円と置いているため、65歳以降の月間不足額は5万円程度となります。この差額を取り崩す前提で90歳時点まで資産が維持される推移が算出されています。運用利回り4%とインフレ率1.5%の組み合わせにより、名目資産と実質資産の差が65歳時点で約3,573万円生じる結果になっています。

65歳時点の名目資産9,918万円に対し、実質資産は6,345万円となります。1.5%のインフレ率を適用した場合、65歳時点で約3,573万円の差が生じることが数値から読み取れます。

90歳時点の名目資産9,192万円に対して実質資産は4,053万円となり、長期にわたるインフレ調整後の購買力の変化を確認できます。名目資産の推移だけでなく、実質資産の推移も合わせて見ることで、現在の価値に近い感覚で資産額を把握できます。

現在の資産が200万円と少ないため、序盤の運用効果は限定的になります。35歳から40歳までの5年間で資産が351万円から1,295万円に増加する推移が、この前提を反映しています。

住宅ローンの返済が長期にわたるため、月々のキャッシュフローに影響します。月額約10万円の住居費が継続する前提で、積立額が4万円に設定されている点が結果に反映されています。

教育費の負担が資産形成を圧迫する可能性があります。家族世帯の生活費36万円に教育関連支出が加わる前提のため、積立余力が限定的な状態からスタートする結果になっています。

インフレ率1.5%を適用すると、65歳時点の実質資産が名目資産を下回る差が生じます。この差は長期保有資産の購買力低下として数値に表れています。

年間貯蓄額を高く設定すると、40歳時点や50歳末時点の資産残高が大きくなり、65歳時点の名目資産も増加する推移を確認できます。逆に低く設定すると、各年代の資産到達が遅れる結果になります。

老後生活費を低く設定すると、65歳以降の月間取り崩し額が小さくなり、90歳時点までの資産残高の減少が緩やかになります。高く設定すると、取り崩しペースが速まり、資産残高の推移が下方にシフトします。

退職年齢を遅く設定すると、65歳末時点の資産がさらに増加した状態から取り崩しが始まるため、90歳時点の残高が増加する推移になります。早く設定すると、取り崩し開始が早まり、資産残高のピークが低くなります。

運用利回りを高く設定すると、50歳以降の資産増加ペースが加速し、65歳時点の名目資産と90歳時点の残高がともに大きくなる結果になります。低く設定すると、増加ペースが緩やかになります。

インフレ率を高く設定すると、65歳時点の実質資産と90歳時点の実質資産がともに低下し、名目資産との差が拡大する推移になります。低く設定すると、実質資産の目減りが抑えられます。

このケースでは、35歳から65歳までの30年間で資産が351万円から9,918万円に増加し、65歳以降も月5万円程度の取り崩しを続けながら90歳時点で9,192万円が残る推移となっています。名目資産と実質資産の差は65歳時点で約3,573万円です。

前提条件上は90歳までに資産が枯渇する結果にはなっていません。この試算はあくまでシミュレーションであり、保証するものではありません。