35歳・年収500万円・夫婦の老後資金シミュレーション

このケースのグラフでは、35歳から90歳までの名目資産推移と実質資産推移の2本の線を確認できます。特に65歳時点の名目資産1.6億円と実質資産1.0億円の差、90歳末時点の資産8,224万円の残高に注目してください。

このシミュレーションは、35歳夫婦で年収500万円前後、賃貸暮らし、金融資産が標準的で、月5万円の積立を継続する場合の推移を参考にしたい方に適しています。

夫婦世帯であるため手取り年収は約640万円となり、月5万円の積立が可能になっています。賃貸の場合、月間生活費約27万円の中に月85000円の住居費が含まれており、退職後の月間生活費約25万円にも住居費が反映されています。

運用利回りを4%、インフレ率を1.5%に設定しているため、長期の複利効果と物価上昇の影響が65歳以降の資産残高に反映されています。現在の金融資産700万円からのスタートで、35歳末時点の資産は約1,019万円に調整されています。

名目資産は実際の円額で推移を示し、65歳時点で約1.6億円となっています。一方、実質資産は1.5%のインフレを調整した現在の購買力換算で、65歳時点では約1.0億円です。

65歳時点の名目と実質の差額は約5,733万円となっており、インフレ調整により約5,733万円の目減りが確認できます。90歳時点の実質資産は約3,626万円まで低下します。

インフレ率1.5%が継続した場合、実質資産の減少が65歳以降の取り崩しを圧迫する可能性があります。名目資産は増加していても、実質ベースでは購買力が低下する点に注意が必要です。

賃貸暮らしのため退職後も住居費が継続し、月間生活費約27万円から月間生活費約25万円への移行後も住居費負担が残ります。この設定が資産取り崩しペースに影響します。

年間貯蓄額を高く設定すると、40歳以降の資産増加ペースが加速し、65歳末時点の資産額が大きくなる推移を確認できます。逆に低く設定すると増加が緩やかになります。

老後生活費を低く設定すると、65歳以降の取り崩し額が小さくなり、90歳末時点の資産残高が高く維持される結果になります。

退職年齢を65歳より高く設定すると、積立期間が延びて65歳末時点の資産がさらに増加し、取り崩し開始が遅れる推移になります。

運用利回りを4%より高く設定すると、複利効果が強まり、50歳以降の資産残高が大きくなる推移を確認できます。低く設定すると増加が抑えられます。

インフレ率を1.5%より高く設定すると、実質資産の目減りが大きくなり、65歳時点の実質資産額が低くなる結果になります。

このケースでは、35歳から月5万円の積立を4%運用で継続した場合、65歳時点で名目1.6億円、実質1.0億円の資産に到達し、90歳時点でも8,224万円が残る推移となっています。

前提条件上は、年金月額15万円と老後生活費25万円の差を一定程度吸収できる結果になっています。実際の生活では家計の変動や住居状況の変化によって異なる可能性があります。