50歳・年収500万円・独身の老後資金シミュレーション

グラフでは50歳時点の2,172万円から65歳時点の4,517万円への増加と、65歳以降の取り崩しによる減少を確認できます。65歳時点の名目資産と実質資産の差額約904万円も併せて見る必要があります。

このケースは50歳で金融資産2,000万円程度を保有し、年収500万円・手取り年収約386万円・月5万円の積立を続けている方が、現在のペースでの将来推移を確認するのに適しています。

50歳から65歳までの15年間、月5万円の積立を4%で運用する場合、積立元本に加えて運用益が資産増加に寄与します。賃貸のため住居費が継続的に発生し、老後生活費も月18万円で固定されています。

年金年額175万円に対し老後生活費年216万円のため、月約3万円の不足が65歳以降の取り崩し額に反映されています。独身のため生活費全体を個人で管理する前提がシミュレーションに組み込まれています。

65歳時点の名目資産4,517万円に対し実質資産は3,613万円であり、差額は約904万円です。この差は1.5%のインフレが15年間で累積した影響を表しています。

70歳以降も名目と実質の乖離は拡大し続け、90歳時点では名目-2,309万円に対し実質-1,273万円となっています。実質資産の推移を見ることで、現在の購買力に換算した資産水準を把握できます。

老後生活費を月18万円で固定しているため、実際の医療費や住居費の変動がこの前提を超えると取り崩し額が増加します。

独身であるため、介護や入院時の自己負担がすべて個人資産から支出される前提になっています。85歳時点で資産がマイナスに転じる結果は、この前提が継続した場合の推移を示しています。

年間貯蓄額を高く設定すると、65歳末時点の資産額が4,517万円を上回る推移になります。逆に低く設定すると増加ペースが緩やかになります。

老後生活費を低く設定すると、65歳以降の取り崩し額が小さくなり、資産残高の減少が緩やかになります。

退職年齢を繰り下げると、積立期間が延びるため65歳末時点の資産額が4,517万円を超える可能性があります。

運用利回りを高く設定すると、60歳時点や65歳末時点の資産額が現在の試算値を上回る推移になります。

インフレ率を高く設定すると、実質資産の目減りが大きくなり、65歳時点の実質資産が3,613万円を下回る結果になります。

このケースでは50歳時点で2,172万円から65歳時点で4,517万円まで増加し、その後取り崩しにより85歳時点でマイナスに転じる推移となっています。

前提条件上は90歳時点で資産が残る結果にはなっていませんが、名目と実質の差や生活費の変動要因を合わせて確認する必要があります。