40歳・年収700万円・独身の老後資金シミュレーション

このケースのグラフでは、40歳末時点の資産1,254万円から始まり、50歳で4,352万円、60歳で8,637万円、65歳で1.0億円（名目）へ到達する推移が示されています。65歳以降は資産のピークを迎えた後、取り崩しが始まり、90歳時点で3,571万円が残る結果になっています。

このシミュレーションは、40歳前後で年収700万円程度、現在の金融資産が1,000万円前後で、月8万円の積立を継続している独身・賃貸世帯の方が、自身の前提条件と照らし合わせて結果を確認しやすいケースです。

手取り年収約526万円に対し、月々の生活費22万円と住居費10.5万円を合わせた支出を差し引いた上で、月8万円の積立を設定しています。この積立額は手取り年収に対する割合として一定の水準を保っており、25年間の運用期間を通じて複利の効果が資産残高に反映されています。

老後生活費を月18万円と設定し、年金年額245万円を収入として見込んでいるため、65歳以降の月間収支は年金でほぼ賄える水準となっています。退職年齢を65歳としたことで、60歳末時点の資産8,637万円から65歳時点の1.0億円までの増加が、運用利回り4%の影響を受けて生じています。

65歳時点の名目資産は1.0億円である一方、実質資産は6,900万円となっており、差額は約3,112万円です。この差は、インフレ率1.5%が25年間にわたって累積した影響を表しており、名目上の金額をそのまま現在の購買力とみなさないようにする必要があります。

90歳時点では名目資産3,571万円に対し、実質資産は1,696万円まで低下します。名目と実質の乖離は年齢が上がるほど拡大するため、グラフ上で両方の推移を比較することで、将来の資産価値を現在の感覚で把握できます。

インフレ率1.5%を前提としているため、実際の物価上昇率がこれを上回った場合には、実質資産の減少が想定よりも大きくなります。65歳時点での名目と実質の差額約3,112万円は、そのような前提変更時の影響度を示す一つの目安となります。

独身で賃貸という条件では、介護や医療に関する支出が自己負担となる可能性があります。シミュレーション上は老後生活費月18万円に住居費が含まれていますが、実際の住居費変動や医療費の増加が取り崩し額に影響します。

年間貯蓄額を高く設定すると、40歳から65歳までの資産増加ペースが速くなり、65歳時点の名目資産が1.0億円を上回る推移を確認できます。

老後生活費を低く設定すると、65歳以降の取り崩し額が小さくなり、90歳末時点の資産残高が3,571万円を上回る結果になります。

退職年齢を65歳より遅く設定すると、積立期間が延長されるため、退職時点の資産が1.0億円を超える推移となります。

運用利回りを4%より高く設定すると、各年代の資産残高が上昇し、65歳時点の名目資産が1.0億円を超える可能性があります。

インフレ率を1.5%より高く設定すると、実質資産の低下が加速し、65歳時点の実質資産が6,900万円を下回る推移になります。

このケースでは、40歳時点の1,254万円から65歳時点の1.0億円（名目）へ到達し、90歳時点でも3,571万円が残る推移となっています。運用利回り4%と月8万円の積立を25年間継続した場合の結果であり、65歳以降の取り崩しを一定程度吸収できる形になっています。

前提条件上は99歳まで資産が残る結果ですが、実際の生活費や物価上昇率、住居費の変動によって異なる可能性があります。