40歳・年収500万円・夫婦の老後資金シミュレーション

グラフでは40歳末時点の資産573万円から始まり、65歳時点で名目1.1億円、実質7,410万円に到達する推移と、90歳時点で8,558万円が残る推移が表示されます。名目資産と実質資産の両方の折れ線を確認することで、インフレ調整後の購買力の変化を把握できます。

このシミュレーションは、以下のような方が参考にしやすいケースです。40歳で夫婦世帯の方、年収500万円前後の方、住宅ローン返済中の方、現在の金融資産が少なめの方、月4万円の積立を継続しながらローン返済と退職準備のバランスを確認したい方。

40歳から65歳までの25年間、年4%の運用利回りと月4万円の積立を継続した場合、複利効果が徐々に大きくなり、50歳時点で4,051万円、60歳時点で8,932万円、65歳時点で1.1億円に達する推移となっています。手取り年収390万円から月4万円を積立に回す設定は、月間生活費27万円と月間住宅ローン返済約9.7万円を考慮した上での残余から算出されています。

老後生活費を月20万円に設定し、年金年額175万円を収入として扱うことで、月5万円程度の不足を資産から補う計算となっています。インフレ率1.5%を適用すると65歳時点の実質資産は7,410万円となり、名目資産との差額は約3,341万円になります。

65歳時点の名目資産1.1億円に対し、実質資産は7,410万円と約3,341万円の差が生じています。これは1.5%のインフレが25年間にわたって累積した結果であり、名目上の増加がすべて現在の購買力に直結するわけではないことを示しています。

90歳時点でも名目資産は8,558万円を維持していますが、実質資産は4,065万円まで低下します。グラフの名目線と実質線の乖離幅を確認することで、長期的な物価上昇が資産価値に与える影響の大きさを把握できます。

現在の金融資産が300万円と少ないため、40歳から50歳までの前半10年間は積立元本の積み上がりが資産増加の主な要因となっています。運用利回りの変動がこの時期に与える影響は相対的に小さく、積立の継続が資産推移を左右しやすい状態です。

住宅ローン返済が月約9.7万円と設定されているため、手取り年収390万円からの月4万円積立は、返済と生活費を差し引いた残余の範囲内で行われています。ローン残高の変動や金利変更が家計に影響した場合、積立額の維持が難しくなる可能性があります。

老後生活費を月20万円に固定しているため、実際の医療費や住居費の変動がこの金額を上回る場合、取り崩し額が増加し、90歳末時点の資産残高が減少する方向に働きます。

年間貯蓄額を高く設定すると、40歳から65歳までの資産増加ペースが加速し、65歳時点の名目資産が1.1億円を上回る推移を確認できます。逆に低く設定すると、増加ペースが緩やかになり、65歳末時点の資産が低くなる結果になります。

老後生活費を低く設定すると、65歳以降の月間取り崩し額が5万円を下回り、資産残高の減少が緩やかになる推移となります。高く設定すると取り崩し額が増加し、90歳末時点の資産残高が低くなる結果になります。

退職年齢を65歳より遅く設定すると、積立期間が延長され、65歳末時点の資産がさらに増加した状態から取り崩しが始まる推移となります。早く設定すると積立終了が早まり、65歳末時点の資産が低くなる結果になります。

運用利回りを4%より高く設定すると、40歳以降の資産増加が加速し、65歳時点の名目資産と90歳時点の残高がともに高くなる推移を確認できます。低く設定すると増加ペースが緩やかになります。

インフレ率を1.5%より高く設定すると、実質資産の目減りが大きくなり、65歳時点の実質資産が7,410万円を下回る推移となります。低く設定すると実質資産の低下が緩やかになります。

40歳・夫婦・住宅ローンあり・年収500万円・金融資産300万円の条件で、月4万円の積立と4%運用を25年間継続した場合、65歳時点で名目1.1億円、実質7,410万円に到達し、90歳時点でも名目8,558万円が残る推移となっています。

この試算では、住宅ローン返済と老後生活費月20万円、年金年額175万円を前提に、65歳以降の取り崩しを一定程度吸収できる結果になっています。名目資産と実質資産の両方を確認することで、インフレ影響を考慮した資産水準を把握できます。