30歳・年収500万円・夫婦の老後資金シミュレーション

グラフでは30歳時点の100万円から始まり、毎月の4万円積立と4%運用により40歳で3,933万円、50歳で9,006万円、60歳で1.6億円、65歳で1.8億円（名目）に到達する推移が示されています。65歳以降は月25万円の生活費と月15万円の年金との差額を取り崩し、90歳時点で1.0億円が残る結果になっています。名目資産と実質資産の両方を確認することで、インフレの影響を把握できます。

このシミュレーションは、以下のような方が参考にしやすいケースです。30代の夫婦世帯で、年収500万円前後の方、賃貸暮らしの方、現在の金融資産が100万円程度の方、月4万円程度の積立を継続した場合の将来を確認したい方です。

手取り年収約640万円に対し月4万円の積立は、世帯の収入から住居費約9万円と生活費27万円を差し引いた後の余力に基づいています。夫婦世帯であるため単身世帯より収入を合算しやすく、月々の貯蓄ペースが維持されやすい前提となっています。

賃貸であるため住居費が継続的に発生し、老後生活費25万円の中にも住居費分が含まれています。現在の資産100万円という低水準からスタートするため、序盤の複利効果は限定的ですが、35年間の長期運用により後半で資産が大きく成長する構造になっています。年金年額175万円は夫婦合算の見込みとして設定されており、月間の年金不足額10万円が取り崩し額に反映されています。

65歳時点の名目資産1.8億円に対し実質資産は1.1億円であり、差額約7,478万円は1.5%のインフレ率が35年間作用した結果です。名目資産の推移だけを見ると資産が増え続けているように見えますが、実質資産を見ると65歳以降の減少幅がより大きくなっています。

90歳時点では名目1.0億円に対し実質4,110万円となっており、現在の購買力に換算すると資産の価値が半分以下に目減りしていることを示しています。グラフ上で名目と実質の2本の線を比較することで、インフレが長期的に資産に与える影響を確認できます。

現在の資産が100万円と少ないため、30代前半の運用益は積立額に比べて小さい状態が続きます。このため序盤の資産形成ペースは月4万円の積立に依存しており、積立が途切れた場合の影響が大きくなります。

賃貸暮らしが継続する前提のため、老後生活費25万円の中に住居費が恒常的に含まれています。住居費の上昇や住み替えが発生した場合、月々の取り崩し額が増加する可能性があります。

1.5%のインフレ率が継続した場合、65歳時点で名目と実質の差が約7,478万円に達します。この差は長期にわたって拡大するため、実質資産の推移を合わせて確認する必要があります。

年間貯蓄額を高く設定すると、40歳時点や50歳末時点の資産残高が上方にシフトし、65歳時点の到達水準が高くなる推移を確認できます。逆に低く設定すると各年代の資産曲線が緩やかになります。

老後生活費を低く設定すると、65歳以降の資産減少ペースが緩やかになり、90歳時点の残高が高くなる結果になります。高く設定すると減少が加速します。

退職年齢を65歳より後に変更すると、積立期間が延びるため65歳末時点の資産ピークがさらに高くなり、その後の取り崩し開始が遅れます。

運用利回りを4%より高く設定すると、40歳以降の資産増加速度が速くなり、特に50歳以降の曲線の傾きが急になります。低く設定すると増加が緩やかになります。

インフレ率を1.5%より高く設定すると、実質資産の低下が早くなり、65歳時点と90歳時点の実質資産の差が拡大します。低く設定すると実質資産の目減りが抑えられます。

このケースでは30歳から65歳までの35年間で月4万円の積立と4%運用により、65歳時点で1.8億円（名目）、1.1億円（実質）に到達し、90歳時点でも1.0億円の資産が残る推移となっています。前提条件上は90歳までに資産が枯渇する結果にはなっていません。

夫婦世帯で手取り年収約640万円、月4万円の積立、老後生活費25万円、年金年額175万円という設定が、65歳以降の取り崩しを一定程度吸収できる結果になっています。あくまでシミュレーションです。